利益相反（COI）開示について
日本HPHネットワークの共同研究者全員について、申請時から遡って過去3年以内において、当該研究と利害のある企業または団体との利益相反について記載してください。
利益相反（COI）開示項目
1. 企業・団体における役職（顧問・相談役を含む）、報酬・給与・賞与のすべて
2. 企業・団体の株式の保有および資本関係（未公開株は時価50万円以上、他は全て）
3. 企業・団体からの研究費・寄付金（年間合計が50万円以上の場合）
4. 企業・団体から上記3.以外の給付（謝礼、講師料、原稿料、指導料、各種ロイヤルティー、融資、保証、飲食、旅行、贈答などの年間合計額が30万円以上の場合）
5. 当該研究に関連して、企業・団体・研究参加者・その家族がもつ知的財産権（特許権、実用新案権などのすべて）
1. 口演
発表するPPTに利益相反（COI）の開示についてご記載ください。
（１）申告すべきCOI状態がある場合（様式1-1）
（２）申告すべきCOI状態がない場合（様式1-2）
2. ボスター演題
（１）申告すべきCOI状態がある場合（様式1-3）
（２）申告すべきCOI状態がない場合（様式1-4）
